9月4日付け毎日新聞夕刊に、
トンの訴訟問題に関する記事が載
知りたい！：東方神起 アイドル悩ます長期契約 裁判所が和解勧告、当面は活動を継続
韓国の男性グループ「東方神起」の解散危機報道から１カ月。歌唱力と多彩なダンスでＫ－ＰＯＰと呼ばれ、韓国音楽隆盛の一翼を担うアジアのスターに何が起きているのか。【ソウル西脇真一、中山裕司】
韓国メディアによる解散危機報道は、メンバー５人のうち３人が所属事務所との専属契約無効を求めてソウル中央地裁に行った仮処分申請が発端だ。
「会社の道具として消耗」「１３年の専属契約期間は事実上の終身契約」－－。ユチョン（２３）とジュンス（２２）、ジェジュン（２３）の弁護士事務所が発表した文書には、彼らの「苦境」がつづられている。０４年のデビューから５年。所属事務所の「一方的なスケジュール管理」と長期専属契約への批判だった。
また、今年２月までは、アルバムが５０万枚以上売れた場合のみ、次のアルバム発売時に１人、１０００万ウォン（約７５万円）が支払われる契約だった、とも暴露した。
事務所側は「デビュー後４年間は赤字だった。収益配分も上方修正し、契約にないボーナスや高級外車も提供した」などと反論するが、韓国でのグループとしてのスケジュールは当面、入っていない。
訴訟ざたは事務所の株価にも影響したほか、ファン代表が「事務所はメンバーの人権を侵害した」と、１２万人の署名とともに国家人権委員会に陳情する場外バトルも起きた。
ソウルのある芸能記者は「韓国ではアイドルとの専属契約を１０年以上にすることが多い」と説明する。タレントは売れると独立し、頻繁に事務所を移るためだ。ただ「アイドル」でいられる年齢と、契約期間に含まれない約２年の兵役を考えれば、１３年の専属契約は「終身契約」との言い分にも説得力がある。
８月２１日のソウル中央地裁の第１回審理では、裁判所が和解を勧告。両当事者とも「解散は望まない」とし、先の芸能記者も「日本などでさらに稼がねばならず、解散は７対３でない」と見る。
東方神起はこれまで６作がオリコンの週間シングルランキングで首位を記録している。外国人アーティストとしては歴代１位だ。
芸能リポーターの梨元勝さんは「東方神起は日本でいうＳＭＡＰのような存在。日本では人気が一気に爆発すると事務所とアーティストの契約がこじれることもあるが、韓国は合理化されていると聞いていたので、驚いた」と話す。
東方神起の日本での所属事務所「エイベックス・エンタテインメント」は「韓国側から『基本的に（３人の）メンバーも法律事務所側も日本での活動を行う』という回答を受け取っている」との文書を発表。５日からの「ミニチュアＣＤコレクション」販売▽９日からはタブレット菓子のＣＭオンエア－－などが予定されている。
轉自日PO
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